【完全ガイド】アクセス数が減少した時にやるべき分析と対策を紹介

SEO担当者であれば、Googleからのアクセスが減少し、不安になった経験が一度はあるでしょう。

流入が減少する要因は複数あり、自社サイトの状況を見極めたうえで適切に対応する必要があります。

この記事では、デジタルマーケティングの専門家である株式会社Lifunextが、原因の見極め方やアクセス回復のための具体的な対策、AI時代における効果的な施策について解説します。

目次

アクセス数減少の原因        

Webサイトのアクセス数が減少する背景には、さまざまな原因が考えられます。

状況を改善するためには、まず現状を把握することが重要です。

主な原因として、以下の6つが挙げられます。

原因
コアアルゴリズムアップデートの影響
検索ボリュームの変化
ペナルティの影響
競合サイトの影響
サイトリニューアルの影響
ゼロクリック検索の増加

それぞれ詳しく解説します。

なお、具体的な改善手順については次章以降で紹介していきますので、ぜひ最後までお読みください。

コアアルゴリズムアップデートの影響

Googleは、ユーザーに有益な情報を提供するため、日々検索アルゴリズムを調整しています。

特に、年に数回行われる大規模なコアアルゴリズムアップデートの際は、検索順位が急落する場合もあります。

なお、アップデート期間は数値が不安定になるため、一喜一憂せず、推移を見守るにとどめましょう。

検索ボリュームの変化

市場の変化により、キーワードの検索回数そのものが減ることでアクセス数が減少するケースもあります。

例えば、特定の季節に需要が高まる商材のオフシーズンや、人々の関心が薄れたテーマなどが挙げられます。

需要の低迷による場合は、平均掲載順位は大きく変わらず、表示回数やクリック数のみ減少するのが特徴です。

ペナルティの影響

Googleが定めるガイドラインに反すると、検索順位の低下やインデックス除外などのペナルティを受ける恐れがあります。

短期間で検索順位と表示回数が大きく低下した場合は、自社サイトの運用方法やコンテンツ、リンクを点検し、問題点を速やかに修正する必要があります。

生成AIなどによる低品質なコンテンツの量産や期限切れドメインの転用はスパムと見なされるリスクが高いため、避けるべきです。

競合サイトの影響

自社の順位が下がった場合、相対的に競合サイトの順位が上昇している可能性があります。

競合がより質の高いコンテンツを公開し、ユーザー体験を向上させた結果、検索結果が逆転したと考えられます。

 掲載順位がわずかに下がっただけでも、クリック率が大きく減少することもあるため、順位低下を軽視してはいけません。

競合と比較し、差分を明確化したうえで、自社の不足を補う対策が求められます。

サイトリニューアルの影響

Webサイトのデザイン変更やサーバー移転などのリニューアルが原因で、アクセスが落ちることも考えられます。

特にURL変更を伴うと、Googleからの評価が新しいサイトに引き継がれない、内部リンクが分断してクロールが減少するなどのトラブルが生じやすいため注意が必要です。

リニューアルを境に順位と表示回数が低下した際は、設定ミスがないか丁寧に確認しましょう。

ゼロクリック検索の増加

近年、Webサイトをクリックせずに検索を終える「ゼロクリック検索」が増加傾向にあり、サイトからの流入数が減少する一因となっています。

これは、Googleが強調スニペットやAIO(AI Overview)により、ユーザーの疑問への回答を検索結果に直接表示するようになったためです。

たとえ検索順位が維持されていても、クリック率が低下するため、後述する「LLMO」を視野に入れたサイト設計へ切り替えていく必要があるでしょう。

まずはアクセス数の分析をしよう!

具体的な改善策に着手する前に、まず自社サイトの現状を正確に把握し、減少の原因を特定するようにしましょう。

思いつきや感覚で判断するのではなく、客観的な数値を用いることが重要です。

ここでは、分析のポイントを押さえたうえで、主要なツールを紹介します。

分析のポイント

アクセス数を分析する際は、以下の2つのポイントに注目すると原因を特定しやすくなります。

  • 昨年との流入数の違いをチェック
  • 流入元の変化をチェック(自然検索経由・広告経由・SNS経由)

前年同月比で流入数を比較すれば、一時的な季節要因か、継続的な問題かを判断できるでしょう。

また、自然検索だけが減っているのか、広告やSNSなど他のチャネルも減っているのかを観察することで、原因が検索面にあるのか、サイト全体や外部要因にあるのかが見えてきます。

分析ツール

データ分析には、Googleが提供する無料のツールが役立ちます。それぞれのツールの特徴を理解し、目的に応じて使い分けましょう。

Google アナリティクス

Googleアナリティクスは、サイト全体のユーザー行動を把握できるアクセス解析ツールです。

チャネルごとの流入数やページごとの閲覧数のほか、ユーザーの属性(地域、デバイスなど)や新規・リピーターといった内訳も詳細に分析できます。

これにより、アクセス減少がどのチャネルの、どのようなユーザー層に起きているのかを多角的に捉え、アクセス減少の原因について考察するのに役立ちます。

〉URL:Googleアナリティクス

Googleトレンド

Googleトレンドは、特定のキーワードが、世の中でどれだけ検索されているかを時系列で把握できるツールです。

自社コンテンツの掲載順位に大きな変動がないものの、クリック率が低下している場合に、検索ボリュームの変化を確認するために用います。

もし、検索ボリューム自体が縮小していることが分かれば、アクセス減少が自社サイトの問題ではなく、外部要因によるものだと判断できます。

〉URL: Googleトレンド

Googleサーチコンソール

Googleサーチコンソールは、自然検索からのアクセス減少の直接的な原因を特定するのに不可欠なツールです。

キーワードごとの表示回数・クリック数・掲載順位を分析すれば、どのページに問題が起きているのかを突き止められます。

さらに、ページのインデックスエラーやモバイル対応の不備、ペナルティの有無など、検索エンジンからの評価を直接引き下げるような深刻な問題がないかも確認できます。

〉URL:Googleサーチコンソール

アクセス数減少の原因別対策 

分析により、アクセス減少の原因についての仮説を立てたら、いよいよアクセス数改善のための具体的な対策を実行していきます。

ここでは、これまで挙げてきた6つの原因それぞれに対応する基本的な対策を紹介します。

原因対策
コアアルゴリズムアップデートの影響コアアルゴリズムアップデート対策
検索ボリュームの変化検索需要の調査
ペナルティの影響ペナルティの解除
競合サイトの影響リライト
サイトリニューアルの影響自社サイトの見直し
ゼロクリック検索の増加強調スニペットの表示

それぞれのポイントをわかりやすく解説します。

コアアルゴリズムアップデート対策

アップデートでアクセス数が下落した場合、まずは新たに上位表示されるようになったコンテンツを分析し、何が評価されているのかを推測します。

近年は、独自性や専門性の高いコンテンツへの評価が高まる一方、アルゴリズムを欺く技法や不自然な運用へのペナルティが強化される傾向にあります。

Googleの品質評価ガイドラインと照らし合わせながら、コンテンツの質や運用方法について改めて見直してみましょう。

なお、アップデートの期間中は順位が不安定なため、Googleの公式発表でロールアウト完了を確認してから改善に着手するのがおすすめです。

検索需要の調査

まず、Googleトレンドを活用し、主要キーワードの検索ボリュームが昨年と比較してどのように変化しているかを確認します。

季節により検索需要が上下する場合は、需要が回復する時期に向けてコンテンツを計画的に準備・最適化しておくと効果的です。

一方、市場全体の需要が長期的に縮小傾向にある場合は、既存のキーワードだけに固執するのは得策ではありません。

関連キーワードやより上位の概念へとテーマを拡張していく必要があります。

あわせて指名検索を増やすための施策を実施し、特定の検索需要の変動に左右されないサイト構造を構築していきましょう。

ペナルティの解除

Googleからのペナルティには「手動による対策(手動ペナルティ)」と、「アルゴリズムによる自動ペナルティ」の2種類があります。

手動ペナルティの場合はGoogleサーチコンソールにて通知が行われるため、指摘された問題点を修正し、Googleに再審査をリクエストします。

一方、自動ペナルティは直接通知されないため、Googleの品質評価ガイドラインを確認し、自社の運営やコンテンツに心当たりがないか点検します。

低品質なコンテンツの量産やキーワードの過剰な詰め込み、不自然な被リンクなどはGoogleからスパムと見なされ、ペナルティの対象となるリスクが高いため、注意が必要です。

リライト

競合サイトの検索順位上昇により、自社サイトの順位が下がっている場合は、コンテンツの「リライト(書き直し)」が有効な対策となります。

検索上位のコンテンツを複数分析し、キーワードの検索意図や情報の網羅性、専門性の深さなど、どのような点が評価されているのかを把握しましょう。

そのうえで、自社のコンテンツに不足している情報を追加し、ユーザーのニーズをより満たす内容にアップデートします。

あわせて、記事全体の構成やデザインの見直し、図表の追加など、ユーザー体験を高める対策も行うのも効果的です。

自社サイトの見直し

リニューアル後にアクセスが減少した場合は、まずこれまでの評価が引き継がれているか確認します。

URLを変更した際は、新しいURLへの301リダイレクトの設定が漏れないよう注意しましょう。

Googleサーチコンソールを使って、サイトマップやインデックスの登録状況を確認するのも重要です。

noindexタグやrobots.txtによって、新しいページのインデックス登録を阻害してしまったり、XMLサイトマップの更新忘れといったミスも、案外起こりがちです。

計測タグの見直しも含め、プロパティ設定をひとつずつ丁寧に点検していきましょう。

強調スニペットの表示

ゼロクリック検索の増加によるクリック率低下への対策としては、自社のコンテンツを検索結果の「強調スニペット」に表示させることが有効です。

強調スニペットとは、検索結果の最上部に、ユーザーの質問に対する端的な答えとして表示される枠のことです。

コンテンツがクリックされなくとも自社の認知度向上やブランディングに繋がるため、結果的に指名検索の増加も期待できます。

強調スニペットに表示させるには、見出しのすぐ下に結論を1~2文でシンプルに書くと効果的です。

また、FAQ(よくある質問)のコーナーを設けるなど、Googleが引用しやすい構造を意識するのもよいでしょう。

AI対策(LLMO)でさらにアクセス数を増やそう!

AIの進化により、ゼロクリック検索が増えたばかりでなく、検索行動そのものを行わずに直接AIに質問して疑問を解決するユーザーも増えています。

そこで重要になるのが、LLMO(Large Language Model Optimization)という、AIが参照・生成しやすいようにコンテンツを整える取り組みです。

AIはWebコンテンツをもとに回答を作成するため、その回答を通じて自社の認知度や信頼度を高められます。

SEOとLLMOは相反する施策ではなく、ユーザーの疑問を解決するという目的も同じです。両者に並行して取り組むことで、効率よくアクセス数を伸ばしていきましょう。

アクセス数減少に関するよくある質問

ここでは、アクセス数の減少に関して、マーケティング担当者からよく寄せられる質問にお答えします。

Q1.SEO対策しているのにアクセス数が減少したのはなぜ?

A.アクセス数が減少する主な原因は以下の6つです。

  • コアアルゴリズムアップデートの影響
  • 検索ボリュームの変化
  • ペナルティの影響
  • 競合サイトの影響
  • サイトリニューアルの影響
  • ゼロクリック検索の増加

まずはGoogleサーチコンソールなどを利用し、自社サイトがどの原因に当てはまる可能性が高いかを確認することから始めましょう。

Q2.アクセス数が戻るまで、どれくらいかかる?

A.改善内容やサイトの規模によるものの、早くて1週間程度、長いと数ヶ月かかる場合もあります。

たとえば、設定ミスや技術トラブルなら、修正後のクロール巡回ですぐにインデックスに反映されるため、比較的短期間で回復する傾向があります。

一方、コンテンツのリライトやサイトの構造改善などを行った場合は、Googleの再評価に時間がかかるため、回復に1ヶ月以上かかるのが一般的です。

急ぐあまりに、場当たり的に多くの変更を行うのはおすすめできません。

効果測定ができず逆効果になりかねないため、優先度をつけて1つずつ改善していきましょう。

Q3.専門知識がなくても対応できる?

A.基本的な対策であれば、専門知識がなくても対応可能です。

例えば、コンテンツのリライトやキーワード調査、内部リンクの整理などは自社で進められます。

一方、サイト構造や表示速度の改善などのテクニカルSEO、ペナルティの分析・解除などは、専門家に依頼した方が早くにアクセス数を取り戻せるでしょう。

まずは自社で可能な対策を試したうえで、改善がみられない場合や、より高度な施策が必要な場合に、プロのサポートを活用するのがおすすめです。

まとめ|アクセス回復のために必要な視点

Googleからのアクセス数が減少した際は、まず冷静に原因を分析することが重要です。

アクセス分析ツールを活用し、仮説を立てたうえで、具体的な対策に取り組みましょう。

優先順位を明確にし、課題を一つずつ解決していけば、アクセス数の回復は十分に可能です。

自社での対応に限界を感じる場合は、ペナルティ解除も可能なLifunextにご相談ください。

低下したアクセスの早期回復はもちろん、中長期的に安定したアクセスを実現するため、AI時代に対応したLLMO施策にも注力しています。

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