【完全版】動画広告の種類とは？媒体別の特徴と効果を解説

YouTubeのような動画配信サービスやWebサイトだけでなく、スマートフォンで使うアプリやSNSでも動画広告を目にすることが増えています。

実際、動画広告は年々市場が拡大していることがわかっています。
これまで静止画広告を出稿していたが、今後は動画広告の制作を検討しているという企業も多いでしょう。

この記事では、動画広告の概要や市場規模、主な種類、配信媒体などについて詳しく解説します。
ユーザー数が拡大しているコネクテッドTVへの動画広告出稿についても紹介しますので、参考にしてください。

動画広告とは？

Web広告には静止画による広告のほか、音や映像を使う動画広告の2種類があります。
それぞれに特徴があるものの、最近重要度が高まっているのが動画広告です。

ここでは、動画広告について、概要と市場規模を紹介します。

動画広告の概要

動画広告とは名前の通り、商品・サービス、ブランドなどについて動画を用いてユーザーに訴えかける広告のことです。
静止画に比べると制作費用がかさみやすい一方で、情報量が多くユーザーの興味を引き付けやすいという特徴があります。

2021年にRC総研が発表した第二弾レポート「デジタル広告の新たなクリエイティブ指針 」によれば、動画広告のクリック率・コンバージョン率・獲得単価は静止画より高い傾向にあるとされています。
スマートフォンの普及によりアプリやSNSでも動画広告の配信が一般的になっており、今後も動画広告の存在感は高まっていくでしょう。

動画広告の市場規模

動画広告の市場規模は年々拡大しています。
サイバーエージェントの「2024年国内動画広告の市場調査を実施」によると2024年の市場規模は7,249億円なのに対し、2028年では1兆1,471億円に拡大すると予測されています。

動画広告の市場規模拡大の背景にあるのが、視聴可能なデバイスの広がりです。
ブロードバンド環境やスマートフォンなどのモバイルデバイスの普及に加えて、コネクテッドTVのユーザー数の増加も近年の市場拡大の要因の一つとして挙げられます。

昨今販売されるテレビ機種のほとんどがインターネット内蔵のコネクテッドTVとなっているため、動画配信サービスを通じて動画広告を視聴する機会が増加しています。

出典：株式会社サイバーエージェント「2024年国内動画広告の市場調査を実施」

「コネクテッドTVって何？」という方は、こちらの記事で詳しく解説していますので、ぜひご覧ください。

動画広告の効果

動画広告は静止画広告よりも効果が高いといわれていますが、具体的にどのような効果が期待できるのか、気になっている方は多いでしょう。
ここでは、動画広告の3つの効果について紹介します。

認知拡大

動画広告は、音や映像を使ってアピールできるため、ポスターやチラシのような静止画の広告よりも記憶に残りやすいことが特徴です。
魅力的な動画広告はそれ自体が話題になりやすく、SNSでシェアされたり、口コミで伝わったりすることもあります。

また、広告で耳にしたテーマソングをつい口ずさんでしまった経験を持つ人も多いでしょう。
動画広告を活用することでブランドや商品、サービスの認知拡大が期待できます。

ブランディング

音や映像を用いる動画広告は短い時間で多くの情報を伝えられるため、ブランディングにも適しています。
企業や商品のイメージなど、静止画広告だけでは伝わりにくい情報を、わかりやすく伝えられます。

媒体によっては30秒以上の長い動画広告を配信できることもブランディングに適している理由だといえるでしょう。

販売促進

認知拡大やブランディング力が強いため、静止画の広告よりも販売促進が期待できることも動画広告の効果です。
すでに触れた通り、動画広告は静止画の広告よりもクリック率やコンバージョン率が高いとする調査結果もあります。

Web広告のパフォーマンスを重視するのであれば動画広告は有力な選択肢となります。

動画広告の種類

動画広告は、コンテンツに対する配置場所や配信されるタイミングなどによっていくつかの種類に分けられます。
ここでは、主な動画広告5種類について、それぞれの概要や特徴を解説します。

インストリーム広告

インストリーム広告とは、YouTubeなどの動画コンテンツ内で配信される広告のことです。

配信されるタイミングによって以下の3つのタイプに大きく分けられます。

• プレロール広告（配信タイミング：動画の再生前）
• ミッドロール広告（配信タイミング：動画の再生中）
• ポストロール広告（配信タイミング：動画の再生後）

動画コンテンツと同じ画面で広告を配信できることから視聴率が高く、印象にも残りやすいという特徴があります。

インバナー広告

バナー枠で配信できる動画広告をインバナー広告と呼びます。
Webサイトやアプリのように動画サイト以外の場所でも配信できるため、幅広いユーザーに届けられます。

インバナー広告は、ユーザーがサイトにアクセスした瞬間に配信される仕組みです。
インストリーム広告と異なり、動画コンテンツの視聴を妨げないため受け入れられやすい一方で、ユーザーにとって興味を惹かれる内容でなければ認知されないことがあります。

インリード広告

インリード広告は、WebサイトやSNSの記事やコンテンツの途中に配置される動画広告のことです。
インバナー広告と似ていますが、コンテンツ内における動画広告の位置と動画が再生されるタイミングが異なります。

インリード広告はコンテンツの表示位置に合わせて画面の中央付近に配置されるため認知されやすい傾向にあります。
また、ユーザーがコンテンツにアクセスした瞬間ではなく、広告が画面に表示された瞬間に動画が流れるため、冒頭から見てもらえる可能性が高くなるでしょう。

インフィード動画広告

インフィード動画広告は、SNSやニュースアプリなどにおいて、挿入される動画広告のことです。
ユーザーが画面をスクロールし、インフィード動画広告が表示されたときに再生される点は、インリード広告と共通しています。

一方、あたかもコンテンツの一つであるような形式で配信されるため、ユーザーに受け入れられやすい点が違いです。

インターステイシャル広告

インターステイシャル広告とは、Webサイトやアプリにおいてページの切り替えや遷移するタイミングで配信できる動画広告のことです。

大画面で表示されるため視認性は高い一方で、次のコンテンツに進もうとするユーザーの動きを邪魔することにもなるため、不快感を持たれることもある点に注意が必要です。
配信タイミングや頻度によってはユーザビリティが下がり、クリックにつながらない可能性があります。

動画広告を配信できる媒体

スマートフォンの普及などを背景に、動画広告を配信できる媒体は拡大する傾向にあります。
動画との親和性の高い動画投稿サイトや動画配信サービスだけでなく、近年では各種のSNSやアプリなどでも動画広告が配信できるようになりました。

ここでは、動画広告の配信が可能な主要媒体を、それぞれの概要や特徴などを解説します。

媒体名	国内ユーザー数	特徴・強み
YouTube	約7,300万人	世界最大の動画サイト。幅広い層にリーチ可能。Google広告で配信設定が必要。
Facebook	約2,600万人	詳細なプロフィール情報に基づいた高精度なターゲティングが可能。30代以上のビジネス層に強い。
Instagram	約6,600万人	若年層・女性層に人気。Facebookと連携した精度の高い配信が可能。
X（旧Twitter）	約6,800万人	即時性と拡散力が高く、リアルタイムで話題化しやすい。
TikTok	約3,300万人	若年層中心。おすすめ機能で自然にリーチできる。短尺動画で高い訴求力。
LINE	約9,900万人	国内最大規模。トーク・ニュース・VOOMなど多様な配信面で高リーチを実現。
ABEMA	―（若年層中心）	若年層に強く、番組内容や興味関心に基づいた配信が可能。
TVer	約4,100万人	地上波番組連動で高い視聴完了率。興味・関心に応じた精密なターゲティングが可能。
Netflix	約1,000万人	人気作品への出稿が可能。ブランド認知向けに効果的。
Amazon Prime Video	約1,800万人	EC連携により購買までの導線がスムーズ。スキップ不可動画で高視聴完了率。

YouTube

世界最大の動画投稿サイトYouTubeに広告を出すには、運営会社であるGoogle広告でのキャンペーン設定が必要です。
YouTubeに動画広告を配信するメリットは、ユーザー数が多いため幅広い層に届く可能性があることです。

2025年時点で日本国内のYouTubeユーザー数は7,300万人以上とされています。
また、1日当たり最低1円から出稿でき、課金形態はインプレッション単価（CPM）、クリック課金（CPC）、視聴課金（CPV）です。

詳しくは以下の記事をご覧ください。

Facebook

Facebookはユーザープロフィール情報が充実しており、ターゲティング精度が高いのが特徴です。

国内ユーザー数は約2,600万人で、特に30代以上のビジネス層が多く利用しています。

1日100円から出稿でき、課金形態はインプレッション課金（CPM）、クリック課金（CPC）、再生課金（CPV）です。

詳しくは以下の記事をご覧ください。

Instagram

InstagramはFacebookと連携して広告配信できるため、精度の高いターゲティングが可能です。

国内ユーザー数は約6,600万人と非常に多く、特に若年層・女性層への訴求に向いています。

Facebookと同様に1日100円から出稿可能で、課金形態はインプレッション単価（CPM）、クリック課金（CPC）、再生課金（CPV）などがあります。

詳しくは以下の記事をご覧ください。

X

Xは、ターゲットに直接リーチできる即時性と高い拡散力が特徴です。

幅広い年齢層に利用されており、国内ユーザー数は約6,800万人とされています。

1日1円から配信でき、課金形態はインプレッション課金（CPM）、クリック課金（CPC）、インストール課金などがあります。

詳しくは以下の記事をご覧ください。

TikTok

TikTokは若年層の利用が多く、日本国内のTikTokユーザーは3,300万以上とされています。
ユーザーのおすすめによって広告が配信されるため、効果的を見込めます。

出稿形態は予約型と運用型があり、課金形態はインプレッション課金（CPM）や、クリック課金（CPC）、再生課金（CPV）が一般的です。

LINE

LINEは国内ユーザー数約9,900万人と、SNSの中でもトップクラスの規模を誇ります。

ユーザー数が多いため高いリーチが期待でき、地域・年齢・性別などで詳細なターゲティングも可能です。

配信面はトークリスト・NEWS・VOOMなど多岐にわたります。

1日1,000円から出稿でき、課金形態はインプレッション課金（CPM）、クリック課金（CPC）、友だち追加課金などがあります。

詳しくは以下の記事をご覧ください。

ABEMA

ABEMAは若年層のユーザーが多く、従来のテレビCMでは届きにくい層にアプローチできるのが特徴です。

ターゲティング方法には、ユーザー属性を指定する「オーディエンス指定」と、興味・関心に合わせて配信する「プログラム指定」の2種類があります。

最低10万円から出稿でき、課金形態はインプレッション課金（CPM）です。

詳しくは以下の記事をご覧ください。

TVer

TVerは国内ユーザー数が4,100万以上の大規模な動画配信サービスです。

ユーザー属性に加え、興味・関心や番組カテゴリに基づいたターゲティングが可能で、精度の高い配信を行えます。
視聴完了率が高いため、広告効果も期待できます。

最低出稿料金の規定はなく、代理店によって異なります。
課金形態はインプレッション課金（CPM）です。

詳しくは以下の記事をご覧ください。

Netflix

Netflixは国内ユーザー数が1,000万人以上と、急速に成長しているプラットフォームです。

TVerと同様に、ユーザー属性やコンテンツジャンルに基づいたターゲティングが可能です。
また、ランキング上位の人気コンテンツに出稿することもできるため、高い効果が期待できます。

最低出稿料金は他の媒体より高めで、430万円から出稿可能です。
課金形態はインプレッション課金（CPM）です。

詳しくは以下の記事をご覧ください。

Amazon Prime video広告

Amazonプライムの国内会員数は1,800万人以上です。

スキップ不可のコンテンツが多いため、高い視聴完了率が期待できます。
また、Amazonショッピングとの連携により、広告から購入までの導線がスムーズなのも強みです。

最低出稿料金の規定はなく、代理店によって異なります。
課金形態はインプレッション課金（CPM）です。

その他配信先

上記以外にも、Google・Yahoo!のアドネットワークを利用したWebサイトや、様々なアプリでも動画広告を配信できます。

急速に成長する動画広告

サイバーエージェントが発表した広告商品別データによると、動画広告の中でもインストリーム動画広告の需要が特に大きく、毎年市場規模も成長を続けていることがわかります。
なお、このインストリーム動画広告には、コネクテッドTV（CTV）を通じた動画広告も含まれています。

出典：株式会社サイバーエージェント「2024年国内動画広告の市場調査を実施」

また、総務省が発表した「日本の動画配信・音楽配信・電子書籍の市場規模の推移」によると、2021年まで最大の市場となっていたのは電子書籍でした。
しかし、2022年には動画配信の市場規模が逆転したことからわかるように、動画コンテンツの需要は急速に高まっています。

動画配信市場の成長を支えている大きな要因のひとつが、自宅の大画面でコンテンツを楽しめるコネクテッドTVの普及です。
動画配信サービスの「視聴の場」が個人の持つモバイルデバイスからコネクテッドTVへ拡大したことが市場拡大につながっています。
そのため、コネクテッドTVは今後の動画広告市場を牽引する新たなメディアとして注目を集めています。

出典：総務省「動画配信・音楽配信・電子書籍」

トレンドのコネクテッドTV（CTV）で効果的な出稿を！

テレビの大画面でインターネット動画を視聴できるコネクテッドTV（CTV）は、新しい視聴スタイルとして急速に普及しています。
一方で、広告出稿先としてのCTVについては、「どの配信面を選べばいいのか」「費用対効果をどう測ればよいのか」といった課題から、活用をためらう企業も少なくありません。

Lifunextでは、戦略設計から効果測定まで一気通貫でWebマーケティングをサポートすることにより、これまでのWeb動画広告では届かなかった「テレビ視聴層」への効果的なアプローチを実現します。
コネクテッドTVへの広告出稿を検討されている企業は、ぜひLifunextへご相談ください。

動画広告はクリエイティブで差をつけよう！

デジタル広告では、ターゲットや目的に合わせて内容を最適化することが基本です。
短時間でメッセージを伝える構成や、スマートフォン視聴に適した縦型動画など、媒体特性に合わせた設計が重要になります。

一方で、YouTubeやNetflixなどのOTTや、コネクテッドTVのようにテレビ画面で視聴される動画広告は、よりブランディング目的に近く、テレビCMに近いフォーマットでの制作が効果的です。

そのため、訴求力のあるストーリーテリングや、ブランド世界観を伝える映像表現が求められます。

弊社Lifunextは、デジタル広告の運用最適化だけでなく、OTT・コネクテッドTV向けの動画クリエイティブやテレビCM制作も行っています。

実際に、弊社が過去に作成した動画はこちらです。

Lifunextでは、動画広告のプランニングから運用、効果測定まで一気通貫したサポートが可能です。
動画広告との掛け合わせにより、認知拡大からブランド構築、さらにCV獲得までを見据えた戦略設計を行える点が強みです。

動画広告に関するよくある質問

動画広告が急速に普及している一方で、広告出稿には映像の作成や配信媒体の選定、効果測定など複数の工程があるため、ハードルが高いと感じている企業もいるでしょう。

ここでは、動画広告についてよくある質問とその答えを3つ紹介します。
広告出稿を迷っている方はぜひ参考にしてください。

Q1.動画広告にはどんな種類がありますか？

A．動画広告には、動画再生のタイミングやコンテンツ内での配置、形式などによりインストリーム広告・インリード広告・インフィード広告などがあります。
中でも急成長している種類が、コネクテッドTVへの配信も含むインストリーム広告です。

他の動画広告の種類もそれぞれに特徴やメリット・デメリットがあるため、広告の目的やターゲット、配信先媒体のユーザーの傾向などに合わせて選ぶことが大切です。

Q2.動画広告はどんな媒体で配信できますか？

A．動画広告を配信できる媒体は年々拡大しており、現在ではYouTubeをはじめ、Facebook・Instagram・X（旧Twitter）・TikTok・LINEなどのSNSでも配信が可能です。

さらに、Webサイトやアプリ上にも動画広告を掲載できます。

Q3.動画広告を効果的に活用するにはどうすればいいですか？

A．動画広告を効果的に活用するポイントは広告出稿の目的とターゲットを明確にすること、適切な広告の種類や配信先を選ぶことなどが挙げられます。
また、広告配信が始まった後も効果測定を行い、狙ったターゲットに届くよう配信タイミングなどを調整することも大切です。

効果測定の手段は様々あるため、「最適な運用で、効果を最大限発揮したい」と感じる場合は、専門的なコンサルティングを活用するのがおすすめです。
弊社Lifunextでは、企業ごとの課題や目的に合わせて、最適な動画広告運用をご提案し、成果につながるサポートを行っています。

まとめ｜動画広告を活用して効果を伸ばそう！

音や映像を使い、短い時間でも多くの情報を伝えられる動画広告はユーザーへの認知度拡大やブランディング、販売促進などに効果的です。
動画広告の市場規模は年々拡大しており、特にインストリーム広告の需要が大きくなっています。

デジタルマーケティング支援に特化したLifunextでは、動画広告の戦略設計から配信開始後の効果測定まで一気通貫でサポートすることが可能です。
トレンドのコネクテッドTVで配信する動画広告についても豊富な経験を有しています。

動画広告を活用して広告パフォーマンスを上げたいとお考えであれば、ぜひLifunextへご相談ください。